2007.04.03 プレスリリース

オンライン辞書「Weblio」、2007年3月に17の辞書を新たに追加

オンライン辞書「Weblio」(ウェブリオ)の開発・提供を行っているウェブリオ株式会社(本社:東京都渋谷区/代表取締役:辻村直也 以下「ウェブリオ」)は、Weblio辞書に検索対象として登録された「Weblio登録辞書」が2007年3月中に新たに17追加され、合計228となったことを発表いたします。

▼Weblio辞書
http://www.weblio.jp/

■概要
Weblio辞書では、2007年3月1日~3月31日までの1ヵ月間に、新たに17の辞書や用語集を追加しました。

「マーケティング用語集」「会計用語辞典」「外国為替用語集」などのビジネス分野に属する専門用語集をはじめとして、小田急電鉄の車両、ダイハツの自動車、韓国ヒョースンモーターのバイクなど、乗り物に関する情報などを追加しています。

今回の辞書追加によって、Weblio登録辞書数は合計で228となっています。

■新規登録辞書一覧
今回登録されたWeblio登録辞書の詳細な情報は、以下の通りです。

▼「マーケティング用語集」(株式会社マインズ)3/9 公開
http://www.weblio.jp/category/business/mktyg

▼「会計用語辞典」(株式会社アイティーネットワークス)3/9 公開
http://www.weblio.jp/category/business/kaike

▼「原色大辞典」(原色大辞典)3/16 公開
http://www.weblio.jp/category/dictionary/gnshk

▼「河川用語解説集」(京浜河川事務所)3/16 公開
http://www.weblio.jp/category/architecture/ksnyg/ii

▼「水質用語集」(京浜河川事務所)3/16 公開
http://www.weblio.jp/category/academic/sstyg

▼「南極辞典」(環境省地球環境局)3/22 公開
http://www.weblio.jp/category/academic/nnkyk

▼「小田急電鉄車両図鑑」(小田急電鉄株式会社)3/22 公開
http://www.weblio.jp/category/vehicle/odkdt/ee

▼「統計学用語辞典」(統計学用語辞典)3/22 公開
http://www.weblio.jp/category/academic/tkgyg

▼「標準案内用図記号一覧」(交通エコロジー・モビリティ財団)3/24 公開
http://www.weblio.jp/category/dictionary/hyazi

▼「バイク(HYOSUNG)」(ヒョースンモーター・ジャパン)3/24 公開
http://www.weblio.jp/category/vehicle/hyosm/g

▼「環境アセスメント用語集」(環境省総合環境政策局)3/24 公開
http://www.weblio.jp/category/occupation/kkayg

▼「.NET Framework用語集」(マイクロソフト)3/24 公開
http://www.weblio.jp/category/computer/msdnf

▼「NPO法人データベース」(内閣府国民生活局)3/24 公開
http://www.weblio.jp/category/business/npohd

▼「自動車(ダイハツ)」(ダイハツ工業株式会社)3/31 公開
http://www.weblio.jp/category/vehicle/dhtsu

▼「生命保険用語集」(SBIホールディングス株式会社)3/31 公開
http://www.weblio.jp/category/business/sehok/ii

▼「外国為替用語集」(株式会社マネーパートナーズ)3/31 公開
http://www.weblio.jp/category/business/gkkws

▼「山岳用語辞典」(株式会社昭文社)3/31 公開
http://www.weblio.jp/category/hobby/snngk

■登録辞書一覧
Weblio登録辞書の一覧は以下のリンクから確認いただけます。

▼Weblio登録辞書一覧
http://www.weblio.jp/info/dict_list.jsp

▼情報提供元のロゴ一覧
http://www.weblio.jp/info/partner_logo.jsp

■Weblio辞書の今後の展開について
今後もWeblioでは、引き続き登録辞書数の拡大を図り、「どのようなキーワードにも、一回の検索で、最も適切な情報を提供することができる」情報検索サービスを目指して参ります。

本件に関するお問い合わせ

GRASグループ株式会社
E-MAIL: brand-pr@gras-group.co.jp